保険の選び方ガイド
安さだけでも、保障額だけでもなく。
自分に必要な備えを選ぶ。
保険料 × 保障額 × 保障期間を一緒に確認しましょう。
「できるだけ安い生命保険に入りたいけれど、保障が薄いのは困る」
「安くて手厚い生命保険は本当にある?」
「どこを比較すれば、自分に合う保険を選べる?」
このようなお悩みはありませんか。
結論からいうと、どの人にも当てはまる「最も安くて、最も手厚い」生命保険はありません。ただし、自動更新型を検討する、保障が必要な期間を絞る、家族に必要な死亡保障額を計算することで、保険料を抑えながら必要な保障を備えることは可能です。
本記事では、安い生命保険を選ぶときのポイント、保険料と保障の関係、公的保障、具体的な必要保障額の考え方を解説します。さらに、葬儀や死後整理費用などを中心に50万〜300万円の死亡保障を検討したい方に向けて、プラス少額短期保険の通常型死亡保険「家族への思いやり」をご紹介します。
大きな死亡保障が必要な方に無理に少額保険を勧めるのではなく、ご自身に必要な保障を見極めるための情報をお届けします。
「安くて手厚い」とは、できるだけ少ない保険料で、自分や家族が本当に必要とする保障を確保できる状態といえます。
例えば、子どもが小さい家庭では、万が一の後の生活費と教育費を長い期間用意する必要があります。一方、子どもが独立している家庭では、葬儀・納骨・住居の片付けなど、比較的小さな支出への備えが目的になることもあります。
重要なのは保険金額の大きさではなく、家族に必要なお金が不足しないかどうかです。
| 確認すること | 理由 |
|---|---|
| 保険料 | 無理なく継続できるか判断するため |
| 保障額 | 家族に必要な不足額を補えるか判断するため |
| 保障期間 | 必要な時期まで保障が続くか確認するため |
| 更新条件 | 将来、保険料や保障内容が変わるか確認するため |
| 支払条件 | どのようなときに保険金が支払われるか確認するため |
月額保険料が同じでも、保険金額、保障の対象、保険期間、特約などが異なる商品は、同じ条件で比較できません。
大切なポイント
保険料を安くするために、必要な保障まで減らしてはいけません。「必要な保障を確認する → 重複を減らす → 商品を比較する」という順番がおすすめです。
ネットで契約手続きができる商品は、対面型とは販売方法や経費構造が異なります。ただし、ネット型なら必ず最安になるわけではありません。商品によって保障内容や保険料の設定が違うため、同一条件で比較しましょう。
| 保険の種類 | 主な特徴 | 向いている目的 |
|---|---|---|
| 定期死亡保険(掛け捨て型) | 一定の期間、定めた死亡保障を備える | 子育て中など期間を限った保障 |
| 収入保障保険 | 死亡時に年金形式などで保険金を受け取る設計が多い | 家族の毎月の生活費への備え |
| 終身死亡保険 | 保障が原則一生涯続き、貯蓄性を持つ商品もある | 長期にわたる死亡保障・資金準備 |
| 少額短期保険の死亡保険 | 保険金額・期間に上限がある。更新条件に注意 | 葬儀費用など、比較的小さな不足額 |
定期型は、一般に貯蓄型より同程度の死亡保障を小さい保険料で備えやすい一方、保障期間を過ぎると保障がなくなります。終身型も、加入時の条件や商品設計によって保険料と保障内容が変わります。
少額短期保険は、高額な遺族生活費を保障する定期死亡保険の完全な代わりになるものではありません。必要額と保障期間が一致するかを確認してください。
生命保険文化センターの2024年度「生命保険に関する全国実態調査」では、2人以上世帯の生命保険・個人年金保険を含む年間払込保険料の平均は35.3万円、普通死亡保険金額の平均は1,936万円でした。※1
※1 出典:公益財団法人 生命保険文化センター「2024年度 生命保険に関する全国実態調査(速報版)」
この平均額を見て「年間35万円払うべき」「約2,000万円の保障が必要」と考える必要はありません。子どもがいる世帯と、子どもが独立した世帯では必要な保障が大きく違うためです。
保険料の負担が生活費や老後資金を圧迫する場合、保障の持ち方を見直す余地があります。ただし、見直し前の保険を先に解約すると保障が途切れる可能性があるため注意しましょう。
必要な死亡保障額を考えるときは、残された家族が使うお金から、預貯金や利用できる公的保障などを引いて不足額を出します。
| 必要な支出 | 差し引ける可能性のある資金 |
|---|---|
| 葬儀・納骨・死後整理費用 | 目的に使える預貯金 |
| 配偶者・子どもの生活費 | 配偶者の収入、受給要件を満たす遺族年金 |
| 教育費・住居費 | 既存の死亡保険、団信、死亡退職金など |
日本年金機構によると、遺族基礎年金は要件を満たす「子のある配偶者」または「子」などが受け取る制度です。2026年度の例では、要件を満たす配偶者と子ども1人の場合、遺族基礎年金は年額109万1,100円です。※2
※2 出典:日本年金機構「遺族年金」2026年度の給付額。
遺族年金には支給条件や期間があり、家族構成によって受け取れる金額が異なります。必ず受け取れると決めつけず、ご自身の受給見込みを確認してから必要保障額を計算しましょう。
例えば、子どもが独立しており、主な目的が葬儀・死後整理費用の場合の考え方を見てみましょう。
| 項目 | 仮の金額 |
|---|---|
| 葬儀・納骨など | 120万円 |
| 住居の片付け・各種整理 | 30万円 |
| 家族の当面の予備費 | 50万円 |
| 使える預貯金など | −100万円 |
| 不足額 | 100万円 |
※3 この表は計算方法を説明するための仮定であり、葬儀費用の公的平均値や実際の必要額を表すものではありません。実際の費用・保有資産に置き換えてください。
この例であれば、不足額100万円を目安に死亡保障を検討できます。逆に、預貯金や既存の保険で十分に賄えるなら、追加加入は必要ないこともあります。
ここで確認したいこと
不足額が数百万円以内なら少額の死亡保障も選択肢になります。一方、教育費や長期間の生活費として1,000万円以上の保障が必要な場合は、高額の定期死亡保険・収入保障保険なども含めて比較することが重要です。
文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」の2026年1月16日訂正版では、全日制高等学校に通う子ども1人当たりの年間学習費総額は、公立で59万6,954円、私立で117万9,261円でした。※4
※4 出典:文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」2026年1月16日訂正版
このほか大学進学費用や日々の生活費、住宅費も必要になる場合があります。子どもの教育費が大きく残る世帯では、50万〜300万円の死亡保障だけで十分とは限りません。
子どもが独立し、配偶者の生活費や住居費についても手当てができている場合、主な目的が葬儀・死後整理費用に変わることがあります。その際は、50万円・100万円・200万円など、特定の支出に合わせた比較的小さい保障を検討する考え方があります。
| 家族の状況 | 優先して備える支出 | 考え方 |
|---|---|---|
| 未成年の子どもがいる | 長期の生活費・教育費 | 大きな保障も比較する |
| 子どもが独立している | 葬儀・死後整理・当面の費用 | 少額保障を検討できる |
| 独身・扶養家族がいない | 葬儀・住居の片付け | 預貯金との不足額を確認 |
| すでに十分な貯蓄がある | 不足している費用のみ | 新規加入が不要な場合もある |
1年更新型などでは、現在の月払保険料だけで将来の負担を判断できません。また、途中で不要になった保障を減らせるか、反対に将来も更新できるかを確認することが重要です。
ランキングや最安値表示は候補を探す入口として役立ちますが、最後は保障額・保険期間・更新条件・支払条件を確認しましょう。
少額の死亡保障は、特定の支出に備えることを目的としている人に向いています。例えば、次のような場合です。
一方、子育て中の家族の生活費や大きな住宅費負担に長期間備える必要がある場合、少額死亡保障だけでは足りないことがあります。少額短期保険には死亡保障額の上限もあるため、高額な保障が必要なら、一般の定期死亡保険なども比較しましょう。※5
※5 出典:プラス少額短期保険「よくある質問」
少額の保障が合うか、まず確認しましょう
「葬儀などの費用を計算する → 預貯金や既存の保障を引く → 残る不足額を確認する」。不足額が50万〜300万円の範囲なら、次の商品も比較候補になります。
プラス少額短期保険の「家族への思いやり」は、葬儀や死後整理費用など、少額の死亡保障を検討したい方に向けた保険です。初回の申込年齢は満20〜89歳で、契約は1年更新、最長99歳まで更新が可能です。※6
家族への思いやり
必要な分の死亡保障を、保障額から考えたい方へ。
死亡保険金額は50万円・100万円・150万円・200万円・250万円・300万円から選べます。年齢や性別、プランによって保険料は異なります。※6
※6 出典:プラス少額短期保険「家族への思いやり」公式商品ページおよび商品パンフレット・保険料表。実際の申込条件・保障内容は最新資料・重要事項説明書等をご確認ください。
「家族への思いやり」は保険期間1年の自動更新型で、保険料は原則5歳刻み(90歳以降は1歳刻み)で変動します。加入時の保険料が、そのまま将来も続くわけではありません。※6
| 確認項目 | 「家族への思いやり」通常型 |
|---|---|
| 死亡保障額 | 50万円・100万円・150万円・200万円・250万円・300万円 |
| 初回申込年齢 | 満20〜89歳 |
| 保険期間 | 1年・自動更新 |
| 更新 | 最長99歳まで(所定の条件あり) |
| 保険料 | 年齢・性別・保障額・特約等によって異なる |
| 健康状態 | 所定の告知などによる引受審査あり |
「一生涯の保障を同じ保険料で持ちたい」「まとまった解約返戻金がほしい」「家族の長期生活費として数千万円の保障が必要」という方には、ご希望を十分に満たさないことがあります。
加入を急ぐのではなく、現在の契約や預貯金と見比べ、必要な金額と継続負担を納得してから判断しましょう。
加入した時点の保険料だけを見て契約すると、更新後に家計負担が大きくなる可能性があります。将来の負担が心配な場合は、年齢が上がったときの保険料表も確認しましょう。
安い保険であっても、申込みには所定の条件があります。健康状態の告知が必要な場合は事実を正確に申告し、保障開始時期や保険金が支払われない場合を重要事項説明書・約款などで確認してください。
新しい保険に申し込んでも、必ず契約が成立するとは限りません。現在の保障を見直すときは、新契約の引受承諾や保障開始を確認してから手続きを検討しましょう。
数千万円の死亡保障が必要なのに、保険料の安さだけを理由に100万円の保険を選ぶと、家族の生活を守るという目的を果たせません。逆に、必要額が100万円程度なら、必要以上に高額な保険に加入しない判断もあります。
A.家族に必要な保障額・保障期間を先に計算し、その条件で月額保険料と更新後の負担を比較することです。安いという理由だけで保障額を減らさないことが大切です。
A.掛け捨て型は、一定期間の大きな死亡保障を比較的抑えた保険料で確保しやすい傾向があります。ただし、解約返戻金や一生涯の保障を重視する場合は、貯蓄型なども含めて検討してください。
A.葬儀や住居の片付けなど、不足すると見込まれる費用がその範囲なら、意味のある備えになり得ます。一方、遺族の長期生活費が必要な場合は、50万〜100万円では不足する可能性があります。
A.商品によって異なります。「家族への思いやり」は1年更新型で、所定の年齢区分に応じて保険料が変動します。申込時と将来の保険料を必ず確認しましょう。
A.おすすめしません。新しい保険の契約が成立しない可能性や、保障が途切れるリスクがあります。既存の保障内容と新しい保険の条件を確認してから判断してください。
A.資料請求は、商品の保障内容や保険料などを確認するための手続きです。資料を確認し、ご自身に必要かどうかを比較検討してください。
安くて手厚い生命保険を選ぶには、まず自分や家族に必要な保障を確認することが大切です。
プラス少額短期保険の通常型死亡保険「家族への思いやり」は、50万〜300万円の範囲で死亡保障を検討したい方向けの商品です。保険期間1年、年齢に応じた保険料の変動などを確認し、必要な保障と無理なく続けられる負担を比較してください。
PS202610A-63-01