公開日：2026年9月28日 更新日：2026年9月28日

「78歳からでも、死亡保障と医療保障の両方に備えられる保険はある？」

「入院にも備えたいけれど、万が一のときには家族にお金を残したい」

「持病や通院歴があっても、今から検討できる保険を知りたい」

このようなお悩みをお持ちではありませんか。

ただし、78歳からの保険選びでは「今、申し込めるか」だけを見るのでは不十分です。何歳まで保障を続けられるか、年齢とともに保険料がどう変わるか、健康状態の告知は何を確認するのかまで見て、自分に必要な保障を選ぶことが大切です。

この記事では、78歳から死亡保障・医療保障に備える方法、保険を選ぶときの確認ポイント、そしてプラス少額短期保険の「スマート共済」「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」の違いをわかりやすく解説します。

3商品の保障内容や告知、資料を手元でじっくり比較したい方は、目次の見出しからでも該当の保険詳細に進み、無料の資料請求をご利用いただけるのでぜひご利用ください。

1. 78歳からでも死亡保障と医療保障のある保険には入れる？

78歳でも申込みを検討できる保険はある

保険には商品ごとに申込可能年齢が定められていますが、78歳だからという理由だけで、すべての死亡保険や医療保障の選択肢がなくなるわけではありません。

プラス少額短期保険では、今回ご紹介する「スマート共済」「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、いずれも満20歳から89歳まで申込みを検討でき、最長99歳まで更新可能です。

死亡と医療を「同じ商品で備える」選択肢もある

「死亡保障も医療保障もほしい」という場合、必ず死亡保険と医療保険を別々に探さなければならないわけではありません。

たとえば「スマート共済」は、入院保障を基本に、手術保障・先進医療保障・死亡保障を必要に応じて組み合わせられる生活保障保険です。死亡時と入院時の両方を1つの商品の中で検討したい方にとって、選択肢の一つになります。

2. 78歳からの保険は「加入できるか」だけでなく「どう備えるか」が大切

78歳の平均余命は男性10.31年、女性13.48年

78歳から保険を考えるとき、「今から加入しても遅いのでは」と感じる方もいるかもしれません。しかし、保険は加入時点だけでなく、その後何年間続ける可能性があるかを考えて選ぶことが大切です。

※出典：厚生労働省「令和7（2025）年簡易生命表」

75～79歳の人口1人当たり国民医療費は年間79万9,700円

厚生労働省の「令和5年度 国民医療費」によると、75～79歳の人口1人当たり国民医療費は年間79万9,700円で、そのうち入院分は32万7,400円です。

また、厚生労働省の2025年の入院・外来医療等の調査・評価分科会では、2023年の入院患者に占める75歳以上の割合が57.2％とされています。

※出典：厚生労働省「令和5（2023）年度 国民医療費」第5表、厚生労働省「令和7年度第3回入院・外来医療等の調査・評価分科会」

3. 78歳から死亡と医療に備える2つの方法

方法1：1つの商品で死亡保障と医療保障を組み合わせる

契約をできるだけまとめたい方は、入院保障を基本に死亡保障などを組み合わせられる商品を検討する方法があります。

この方法のメリットは、「入院したとき」と「亡くなったとき」の両方を一つの設計の中で考えやすいことです。今回ご紹介する商品の中では「スマート共済」がこの考え方に合います。

方法2：死亡保障を中心に、入院の一時金を付ける

「一番備えたいのは葬儀費用や家族に残すお金。ただし入院したときの急な出費にも少し備えたい」という場合は、死亡保険を中心にして入院一時金特約を付ける方法があります。

今回ご紹介する商品の中では「家族への思いやり」と「家族への思いやり 緩和型」がこの考え方に合います。いずれも、所定の条件のもとで日帰り入院から5万円または10万円の入院一時金特約を付加できます。

4. 78歳で保険を選ぶときの5つの確認ポイント

1. 78歳が申込可能年齢に含まれているか

まず確認したいのは、現在の年齢で新しく申し込めるかです。高齢者向けと書かれていても、商品によって申込可能年齢は異なります。

2. 何歳まで更新できるか

78歳から加入する場合は、加入できる年齢だけでなく保障を何歳まで継続できるかも大切です。前述のとおり、78歳の平均余命は男性10.31年、女性13.48年です。数年先だけではなく、その先まで見据えて更新可能年齢を確認しましょう。

3. 死亡と医療のどちらを重視したいか

「葬儀費用など死亡後の支出を優先したい」のか、「入院・手術など生前の医療費負担も重視したい」のかで、選ぶ商品は変わります。

4. 健康状態の告知を確認する

78歳では、年齢だけでなく健康状態が商品選びに影響することがあります。告知項目が少ない商品や引受基準緩和型の商品もありますが、告知項目が少ないことは「必ず加入できる」という意味ではありません。

5. 今の保険料だけでなく、更新後の保険料も見る

今回ご紹介する3商品はいずれも1年更新型です。「スマート共済」「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、保険料が5歳刻みで変動し、90歳以降は1歳刻みで変動します。

78歳時点の保険料だけで判断せず、80歳、85歳以降も無理なく継続できるかを確認しましょう。

5. 死亡と医療をまとめて備えたいなら「スマート共済」

生活保障保険

スマート共済

入院保障を基本に、手術・先進医療・死亡の保障を必要に応じて組み合わせる

満20～89歳最長99歳まで更新告知1つ入院1日目から

死亡だけでなく、入院・手術まで備えたい人に合う

スマート共済は、今回の検索意図に最も直接合う商品です。「死亡時に家族へお金を残したい」「入院したときにも給付を受けたい」という2つのニーズを、1つの商品で考えられます。

入院保障：所定の入院を1日目から保障

手術保障：所定の手術で給付金

先進医療：技術料を50万円まで保障

死亡保障：死亡特約で万が一に備える

告知は1つ。持病や入院・手術経験がある方も検討しやすい

スマート共済は告知項目が1つです。健康状態に不安があり、「78歳から新しく保険を探せるのか」と心配な方も比較しやすい設計です。

ただし、告知内容によってはお引受けできない場合があります。資料で告知内容と保障条件を確認してから検討しましょう。

保険料は月々1,000円台からのお手頃保険料設計

気になる保険料も、月々1,000円台からの続けやすい料金で設計しているため、年金生活の中でなるべく家計の負担をかけずに万が一に備えたい方でも検討しやすいです。

6. 死亡保障を中心に入院にも備えたいなら「家族への思いやり」

死亡保険

家族への思いやり

葬儀費用など万が一の支出を中心に、必要な分だけ死亡保障を準備

満20～89歳最長99歳まで更新死亡保障50～300万円入院一時金特約

「死亡保障を主役」にしたい方に向く

家族への思いやりは、葬儀費用や遺品整理費用など、亡くなった後に家族が負担する費用に備えたい方に向く死亡保険です。

死亡保険金は50万円・100万円・150万円・200万円・250万円・300万円の6コースから選べます。高額な死亡保障ではなく、必要な費用に合わせて少額で備えたい場合に検討しやすい設計です。

保険料は月々1,000円台からのお手頃設計

保険料も、月々1,000円台からの続けやすい料金設計で設計しており、万が一のお亡くなりの際の備えも、家計の負担少なく備えられます。

保険料が高くなりがちなご高齢の方でも、ご検討頂きやすい死亡保険です。

日帰り入院から5万円または10万円の一時金特約を付けられる

死亡保障を中心にしながらも、所定の条件を満たす場合、入院一時金特約を付加できます。「医療保障は最低限でよいが、入院時にまとまったお金があると安心」という方に合います。

7. 持病や通院歴が気になるなら「家族への思いやり 緩和型」

引受基準緩和型死亡保険

家族への思いやり 緩和型

持病・通院歴・過去の入院や手術が気になる方も比較しやすい死亡保険

満20～89歳最長99歳まで更新4つの告知入院一時金特約

4つの少ない告知で申込みを検討できる

「家族への思いやり 緩和型」は、保険契約の引受基準を緩和した死亡保険です。持病がある、継続的に通院している、過去の入院・手術歴が気になるといった方も比較しやすい商品です。

一方で、持病があるからといって必ず緩和型を選ぶ必要があるわけではありません。健康状態について詳しく告知することで、通常型の「家族への思いやり」を申し込める場合があります。

緩和型には保障削減期間があります。

責任開始日から6か月以内に死亡保険金の支払事由が発生した場合、死亡保険金の支払額は50％に削減されます。通常型と保険料・告知・保障条件を比較して選びましょう。

8. 3商品の違いと選び方

まず「死亡と医療のどちらを主役にするか」で分ける

※商品概要を比較した表です。保障額、給付条件、免責・削減期間、保険料等の詳細は、パンフレット、重要事項説明書、約款をご確認ください。

選び方の目安

死亡・入院・手術をまとめて考えたいなら、まず「スマート共済」を確認します。

葬儀費用など死亡後の支出を中心に備えたいなら、「家族への思いやり」を確認します。

持病や継続的な通院、過去の入院・手術が気になるなら、通常型とあわせて「家族への思いやり 緩和型」を比較しましょう。

9. 78歳から保険を検討するときによくある質問

10. まとめ｜78歳からは「入れる保険」ではなく「必要な保障が続けられる保険」を選ぶ

78歳からでも、死亡保障と医療保障の両方を検討できる保険はあります。

ただし、年齢だけで商品を決めるのではなく、現在の健康状態、公的保障、貯蓄、必要な死亡保障額、入院時にどの程度の費用を自分で負担できるかを整理して選ぶことが大切です。

また78歳からは、「今の保険料」だけでなく、何歳まで更新できるか、更新後も無理なく続けられるかまで確認しましょう。

「自分にはどの商品が合うのか」「通常型と緩和型の違いを手元で見比べたい」という方は、3商品の資料を取り寄せて、保障内容・告知・保険料を比較してみてください。

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