「医療保険に入らなくても、公的医療保険があるから大丈夫？」
「保険料を払い続けるより、貯蓄しておいた方がよいのでは？」
「今は健康だけれど、病気になってから後悔しない？」
このように迷っている方も多いのではないでしょうか。
結論からいうと、医療保険に入らないからといって、必ず後悔するわけではありません。公的医療保険や十分な貯蓄があり、急な医療費を無理なく自己負担できる人は、民間の医療保障を持たない選択も考えられます。
一方で、入院・手術によりまとまった支出が発生したときに貯蓄を大きく取り崩したくない人や、公的保障の対象外となる費用が心配な人は、あとから「備えておけばよかった」と感じる可能性があります。
この記事では、医療保険に入らず後悔しやすいケース、公的医療保険でどこまでカバーできるのか、自分に民間の保障が必要かを判断するポイントを、公的データを交えてわかりやすく解説します。あわせて、入院・手術・先進医療に備えられるプラス少額短期保険の「スマート共済」もご紹介します。
この記事の考え方
「医療保険に入るべき」と一律に結論づけるのではなく、公的保障・貯蓄・収入・希望する治療の4点から、不足する部分があるかを確認して判断します。
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目次
医療保険に入らないと後悔する？まず結論
医療保険に入らないことで後悔するかどうかは、保険の有無だけでは決まりません。
重要なのは、病気やけがで入院・手術をしたときに発生する自己負担を、公的保障と自分の資金だけで無理なく賄えるかです。
| 確認したいこと | 考え方 |
|---|---|
| 急な医療費を貯蓄から払える | 未加入でも対応しやすい 生活防衛資金を残したうえで支払えるかがポイントです。 |
| 入院で収入が減っても生活できる | 未加入でも対応しやすい 勤務先の制度や傷病手当金なども確認します。 |
| 医療費で貯蓄を大きく減らしたくない | 保障を検討 一定額を保険で補う考え方があります。 |
| 公的保障の対象外となる費用が心配 | 保障を検討 食費・差額ベッド代・先進医療の技術料などは別に考える必要があります。 |
つまり、「保険に入るか・入らないか」の二択ではなく、自分に足りない部分があるなら、その部分だけ備えるという考え方が大切です。
医療保険に入らず後悔しやすい5つのケース
1．想定していたより自己負担が大きかった
公的医療保険があるため、医療費の全額を自己負担するわけではありません。しかし、窓口負担がゼロになるわけでもありません。
高額療養費制度を利用できる場合でも、年齢や所得に応じた自己負担上限までは支払いが必要です。さらに、制度の対象にならない費用もあります。
2．食費や差額ベッド代などが重なった
厚生労働省は、高額療養費制度の対象を「保険適用される診療に対して患者が支払った自己負担額」としています。入院中の食費・居住費、希望して利用する差額ベッド代、先進医療にかかる費用などは、高額療養費制度の対象外です。
※出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
3．入院や療養で収入が減った
医療費そのものだけでなく、仕事を休むことによる収入減も家計に影響します。
会社員など健康保険の被保険者には、要件を満たした場合に傷病手当金が支給される仕組みがあります。支給期間は同一の病気・けがについて支給開始日から通算して1年6か月です。一方、働き方や加入している制度によって利用できる保障は異なるため、自分の制度を事前に確認しておきましょう。
※出典：厚生労働省「令和4年1月1日から健康保険の傷病手当金の支給期間が通算化されます」
4．貯蓄を取り崩したことで、その後の生活に影響した
医療費を払えるだけの貯蓄があっても、その貯蓄が老後資金・教育費・住宅修繕費など別の目的のための資金であれば、取り崩すこと自体が負担になることがあります。
「支払えるか」だけでなく、支払ったあとも生活資金に十分な余裕が残るかまで確認しておくと、後悔を減らしやすくなります。
5．健康状態が変わってから保険を探すことになった
民間保険は、商品ごとに申込年齢や健康状態に関する条件があります。そのため、必要性を感じた時点の健康状態によっては、希望する保障に申し込めないことがあります。
「今すぐ加入する」と決める必要はありませんが、今の自分ならどのような保障を選べるのかを把握しておくことは、将来の選択肢を考えるうえで役立ちます。
公的医療保険があれば医療保険はいらない？
日本には公的医療保険があるため、民間の保障を考える前に、まず公的制度を理解することが大切です。
高額療養費制度で医療費の負担には上限がある
高額療養費制度は、1か月の保険診療にかかる自己負担が一定額を超えた場合、その超えた額が支給される制度です。
約9.3万円の自己負担
70歳未満・年収約370万～510万円の方が、医療費100万円の治療を受けた場合の厚生労働省の例
2026年8月から高額療養費制度は見直され、月額上限の改定に加えて「年間上限」が新設されています。制度は年齢・所得・治療期間などで扱いが変わるため、最新情報を確認してください。
※出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
ただし、公的制度だけで「すべての支出」がなくなるわけではない
| 費用 | 公的医療保険・高額療養費との関係 | 考えておきたいこと |
|---|---|---|
| 保険診療の自己負担 | 高額療養費制度の対象になり得る | 所得等に応じた上限までは自己負担 |
| 入院時の食費・居住費 | 高額療養費の対象外 | 入院日数に応じて負担が積み上がる場合がある |
| 差額ベッド代 | 高額療養費の対象外 | 患者の希望等で利用する場合は別途負担 |
| 先進医療の技術料 | 全額自己負担 | 治療内容により費用が異なる |
| 交通費・日用品等 | 原則として医療保険の給付対象外 | 家族の移動など周辺費用も想定 |
「高額療養費があるから医療費はほとんどかからない」と考えるのではなく、制度の対象になる費用と、対象外の費用を分けて考えることが重要です。
入院は短期でも備えを考えておきたい理由
厚生労働省の2023年患者調査では、病院を退院した患者のうち、在院期間が0～14日だった人は68.4％でした。
68.4％
2023年9月に退院した全国の患者を対象とした厚生労働省「患者調査」
同調査では、病院の退院患者の平均在院日数は29.3日でした。一方で、多くの退院患者は14日以内に退院しています。つまり、「長期入院だけに備える」のではなく、短期入院でも発生する自己負担をどうするかを考えることが大切です。
※出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」
医療保険に入らなくても後悔しにくい人
次のような人は、民間の医療保障を持たなくても対応しやすいと考えられます。
- 急な入院・手術費用を払っても十分な生活防衛資金が残る
- 数週間～数か月収入が減っても家計に大きな影響がない
- 勤務先の福利厚生や健康保険の付加給付などが手厚い
- 差額ベッド代や先進医療など、自己負担となる選択肢を利用しない考えが明確
- 医療費は保険ではなく貯蓄で備える方針を決めている
ポイント
「貯金がある＝医療保険はいらない」ではありません。医療費を払った後に、必要な生活資金が残るかまで考えて判断しましょう。
医療保障を検討した方がよい人
一方で、次のような人は、公的保障だけでは不安が残らないかを確認してみましょう。
- 入院や手術で10万円前後の支出が発生すると家計に響く
- 貯蓄を医療費のために大きく取り崩したくない
- 仕事を休んだときの収入減が心配
- 短期入院でも使える現金の備えを持っておきたい
- 先進医療など公的医療保険の対象外となる治療費も気になる
- 持病や過去の入院・手術歴があり、今後の加入条件が気になる
当てはまる項目があるからといって、必ず保険が必要という意味ではありません。「自分の貯蓄だけでは不安な部分がどこか」を確認する材料として使ってください。
自分は大丈夫？5項目でチェック
医療保険に入らない選択をしたあとで後悔しないために、次の5項目を確認してみましょう。
| チェック項目 | 「はい」の場合 |
|---|---|
| ① 急に10～20万円程度の支出があっても生活費に影響しない | 自己資金で対応しやすい |
| ② 医療費を払った後も、生活防衛資金を十分に残せる | 未加入でも対応しやすい |
| ③ 休職した場合の収入補填制度を把握している | 収入減リスクを判断しやすい |
| ④ 公的保障の対象外となる費用も自己負担できる | 民間保障の必要性は下がりやすい |
| ⑤ 今後健康状態が変わった場合も、保険に頼らず備える方針がある | 未加入を継続する判断がしやすい |
「いいえ」が複数ある場合は、すぐに契約するのではなく、不足しそうな金額と保障の種類を整理してから、必要な範囲だけ民間の保障で補う方法を検討するとよいでしょう。
後悔を減らすには「不足する保障だけ」を考える
医療保険を考えるときは、保障をできるだけ多く付けることより、必要な部分を見極めることが大切です。
高額療養費・傷病手当金・勤務先の制度などを確認します。
医療費に使っても生活に支障がない金額を分けます。
入院・手術・先進医療・収入減など、何が不安かを整理します。
無理なく継続できる範囲で必要な保障を選びます。
この順番なら、「なんとなく不安だから加入する」「なんとなく保険料がもったいないから入らない」といった判断を避けやすくなります。
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入院・手術・先進医療に備える「スマート共済」
プラス少額短期保険の「スマート共済」は、入院保障を基本として、必要に応じて手術保障・先進医療保障・死亡保障を組み合わせられる生活保障保険です。
医療保険に入らないことが不安でも、すべての保障を厚くする必要はありません。自分が不足していると感じる保障を選んで組み合わせられることが特徴です。
3,000円～8,000円
3万円～10万円
上限50万円まで
最長99歳まで更新
スマート共済は、告知項目は1つだけで申込めるのが最大の特徴です。満20歳～89歳まで申し込めて、最長99歳まで更新可能です。
保険料は月々1,000円台からの続けやすい料金設計で、家計の負担を抑えながらご加入頂けます。
入院保障は、病気やけがで所定の入院をした場合に入院1日目から保障されます。
厚生労働省の患者調査では、病院の退院患者の68.4％が14日以内に退院しているため、短期入院から備えたい人にも検討しやすい設計です。
※1年ごとに契約期間が満了する掛け捨て型の保険です。保険料は年齢に応じて変動します。
告知は1つでも、誰でも必ず加入できるわけではない
スマート共済の告知事項は、現在入院中であるか、または過去3か月以内に入院・所定の手術をすすめられた・説明を受けたことがあるか、という1項目です。
この告知が「いいえ」であれば申込みが可能とされていますが、申込み可能であることと、契約が必ず成立することは同じではありません。申込み前には、必ず公式資料・重要事項説明書・約款をご確認ください。
先進医療は公的医療保険とは別に考える
厚生労働省によると、2026年8月時点で先進医療は74種類あり、先進医療に係る技術料は患者が全額自己負担します。通常の診療と共通する部分には公的医療保険が適用されますが、先進医療部分は別です。
※出典：厚生労働省「先進医療の概要について」
先進医療を受けるかどうかは医師との相談によりますが、選択肢を持っておきたい人は、その技術料をどう準備するかも確認しておくとよいでしょう。
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よくある質問
医療保険に入らないと必ず後悔しますか？
必ず後悔するわけではありません。公的医療保険と十分な貯蓄で急な医療費に対応でき、収入減にも備えられる人は、民間の医療保障を持たない選択も考えられます。大切なのは、自分の家計で不足する部分があるかを確認することです。
貯金がいくらあれば医療保険はいらないですか？
一律に「○万円あれば不要」とは言えません。世帯人数、毎月の生活費、収入、住宅費、老後資金などによって必要な貯蓄額が異なるためです。医療費を支払った後も、生活防衛資金を十分残せるかを基準に考えましょう。
高額療養費制度があれば民間保険は不要ですか？
高額療養費制度は非常に重要な公的保障ですが、食費・居住費・差額ベッド代・先進医療にかかる費用など対象外の支出があります。そのような費用も含めて自己資金で対応できるかを確認して判断します。
持病があるとスマート共済には入れませんか？
スマート共済は告知項目が1つで、持病や過去の入院・手術歴がある方でも申し込みやすい設計です。ただし、現在入院中の場合や、過去3か月以内に入院・所定の手術をすすめられた・説明を受けた場合など、告知内容によっては申込み条件を満たさないことがあります。詳細は公式資料をご確認ください。
短い入院でもスマート共済の入院保障は対象ですか？
所定の入院に該当すれば、入院保障特約は入院1日目から保障されます。支払事由や対象外となるケースなどの詳細は、パンフレット・重要事項説明書・約款で確認してください。
まとめ
医療保険に入らないこと自体が、後悔の原因になるわけではありません。
後悔を避けるために大切なのは、①公的保障、②使える貯蓄、③収入減への備え、④公的保障の対象外費用を確認し、自分に不足する部分があるかを判断することです。
十分な貯蓄があり、急な入院・手術費用も自己資金で無理なく支払える人は、医療保険に入らないという選択もあります。
一方で、「医療費で貯蓄を大きく減らしたくない」「短期入院でも現金の備えが欲しい」「手術や先進医療が心配」という人は、必要な保障だけを準備する方法を検討してみましょう。
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