1．医療保険はいらない人もいる｜まずは結論

医療保険は「全員が必ず入るもの」ではない

民間の医療保険は、公的医療保険では不足する部分を補うための選択肢です。そのため、すでに十分な貯蓄があり、急な医療費や入院中の生活費を自分で負担できる人は、医療保険の必要性が低い場合があります。

反対に、治療費そのものは高額療養費制度で抑えられても、入院に伴う食事・差額ベッド代・交通費・日用品、仕事を休んだことによる収入減などが家計に重くなる場合は、民間保障を検討する意味があります。

判断するときは「治療費」だけを見ない

「保険に入るか」から考えるのではなく、「不足するお金があるか」から考えると、自分に必要な保障が整理しやすくなります。

2．医療保険はいらないと言われる5つの理由

理由1．日本には公的医療保険がある

日本では公的医療保険によって、保険診療の医療費は年齢や所得などに応じた自己負担で受診できます。さらに、1か月の窓口負担が一定額を超えた場合には、高額療養費制度によって負担を抑える仕組みがあります。

そのため「大きな病気をしたら医療費を全額自分で払う」というわけではなく、この点が「民間医療保険はいらない」と言われる大きな理由です。

理由2．十分な貯蓄があれば自分で備えられる

入院や手術があっても、必要な自己負担を貯蓄から問題なく支払える人は、毎月保険料を払うよりも現金を手元に持つ方が合っている場合があります。

保険は、起きるかどうかわからない出来事に備えて保険料を払う仕組みです。したがって、自分で吸収できる損失まで保険で備える必要はありません。

理由3．保険料を長期間払う必要がある

医療保険に加入すれば、保障を継続する間は保険料の支払いが続きます。家計に余裕がない状態で保障を増やしすぎると、生活費や貯蓄を圧迫してしまうこともあります。

大切なのは「保障が多いほど安心」と考えるのではなく、毎月無理なく続けられる範囲で考えることです。

理由4．短期間で退院する人も多い

厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査」では、病院を退院した患者のうち、在院期間が0～14日だった人は68.4％でした。短期間の入院で済むケースが多いことも、医療保険不要論の根拠として挙げられることがあります。

※出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

理由5．医療保険に入ってもすべての費用が出るわけではない

民間保険は、契約した保障内容や支払条件に該当した場合に給付を受ける仕組みです。入院したからといって実際の支出がすべて補填されるとは限りません。

だからこそ、加入する場合も「なんとなく不安だから」ではなく、自分が負担しにくい費用に保障が合っているかを確認することが重要です。

3．公的医療保険でどこまで備えられる？

高額な保険診療には高額療養費制度がある

高額療養費制度は、医療機関や薬局で支払う保険診療の自己負担が、年齢や所得に応じた月額上限を超えた場合に、その超えた額が支給される制度です。

※出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

会社員などは傷病手当金を受けられる場合がある

会社員など健康保険の被保険者は、業務外の病気やけがで働けず、給与が支払われないなど一定の条件を満たす場合、傷病手当金を受けられることがあります。協会けんぽでは、支給開始日から通算して1年6か月が支給期間とされています。

医療保険の必要性を考えるときは、治療費だけでなく、自分が利用できる「収入を守る制度」も確認しましょう。

※出典：全国健康保険協会「傷病手当金」

4．2026年8月から高額療養費制度はどう変わった？

「医療保険はいらないか」を考えるうえで、2026年8月の制度見直しは重要です。厚生労働省は、2026年8月診療分から月単位の自己負担限度額を見直すとともに、長期療養者への配慮として新たに「年間上限」を設けています。

70歳未満・年収約370万～770万円の例

たとえば医療費100万円の場合、この区分の月額自己負担は計算上92,940円です。

※出典：厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて（令和8年8月診療分から）」

5．公的保障だけではカバーしにくい費用

差額ベッド代などの選定療養

患者自身が希望して特別な療養環境の病室を選ぶ場合などは、差額ベッド代が発生することがあります。差額ベッドは「選定療養」に位置づけられており、上乗せ部分は公的医療保険の通常の保険給付とは別の負担になります。

※出典：厚生労働省「保険外併用療養費制度について」

先進医療に係る技術料

厚生労働省によると、2026年7月1日時点で先進医療は73種類あり、先進医療に係る費用は患者が全額自己負担します。通常の治療と共通する診察・検査・入院料などの部分は保険診療として扱われます。

※出典：厚生労働省「先進医療の概要について」

交通費・日用品・家族の生活費など

病院への交通費、入院中の日用品、家族の付き添いにかかる費用などは、治療そのものの医療費とは別に発生する場合があります。

また、本人や家族が仕事を休めば、医療費以外に収入面への影響が出ることもあります。この「医療費以外の持ち出し」をどこまで貯蓄で吸収できるかが、民間保障を考えるポイントです。

6．入院はどのくらい続く？公的データから確認

「最近は入院が短いから保険はいらない」と聞くことがあります。しかし、公的データを見ると、短期間で退院する人が多い一方、年齢や病気によって長期化するケースもあります。

厚生労働省「令和5年（2023）患者調査」では、退院患者全体の平均在院日数は28.4日、65歳以上は35.5日、75歳以上は39.0日でした。一方、病院の退院患者の68.4％は0～14日で退院しています。

つまり、「多くは短期入院だが、一部の長期入院が家計に大きな影響を与える可能性もある」という両面で考える必要があります。

※出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

7．貯金がいくらあれば医療保険はいらない？

「○○万円あれば不要」と一律には決められない

医療保険について「貯金が200万円あればいらない」など、一定額を基準にする考え方もあります。しかし、必要な現金は年齢、所得、働き方、家族構成、希望する療養環境によって変わるため、全員に共通する金額はありません。

貯蓄額より「使っても生活が崩れないか」が重要

たとえば貯蓄が100万円あっても、そのほとんどを生活防衛資金や住宅修繕費、教育費として確保しているなら、医療費に自由に使える100万円とはいえません。

反対に、医療費を支払っても十分な生活資金が残る人なら、民間医療保障の必要性は低くなります。

「貯蓄はいくらあるか」ではなく「病気のとき、いくらまでなら取り崩しても困らないか」で判断しましょう。

8．医療保険がいらない可能性が高い人

十分な医療予備資金を確保できている人

病気やけがでまとまった支出が発生しても、生活防衛資金や将来の目的資金を大きく崩さず対応できる人は、民間医療保障の必要性が低いと考えられます。

勤務先・健康保険の保障が手厚い人

勤務先独自の給付、付加給付、休職制度などが充実している場合は、民間保険で同じリスクを重ねて備える必要がないこともあります。まず現在使える制度を確認しましょう。

保険料を払うより貯蓄で備える方針を明確に決めている人

「医療費は現金で払う」と決め、そのための資金を他の用途と分けて確保できている人も、保険を持たない選択をしやすいでしょう。

9．医療保険を検討した方がよい人

急な支出で貯蓄が大きく減る人

高額療養費制度を利用しても、月ごとの自己負担や保険外の費用は残ります。10万円前後の急な支出でも家計への影響が大きい場合は、入院保障を検討する意味があります。

病気で働けないと家計が厳しくなる人

住宅ローン、家賃、教育費など毎月の固定費が大きく、収入減に弱い家庭は、医療費だけでなく療養中の生活資金も含めて備える必要があります。

老後資金など、できるだけ取り崩したくないお金がある人

貯蓄額が多くても、その資金を老後の生活費など別の目的に残したい場合があります。「払えるか」だけでなく「医療費のために使いたいか」も判断基準です。

年齢が上がり、長期入院時の負担も気になる人

2023年患者調査では、65歳以上の平均在院日数は35.5日、75歳以上では39.0日でした。年齢だけで保険の必要性は決まりませんが、長期化した場合に家計で対応できるかは確認しておきたいポイントです。

10．会社員・自営業・年金生活者で考え方は違う

※利用できる制度は加入する公的医療保険、勤務先、自治体などによって異なります。個別の給付条件はそれぞれの窓口でご確認ください。

11．「全部入る・全部入らない」の二択ではない

「医療保険はいらない」と考えている人にとって、最も避けたいのは、必要以上の保障を付けて保険料が高くなることではないでしょうか。

一方、保険に一切入らず、入院・手術・先進医療のすべてを貯蓄で負担することに不安を感じる人もいます。

たとえば、通常の医療費は公的保障と貯蓄で対応しながら、入院が続いた場合の給付や、所定の手術・先進医療など、自分が心配な部分だけ民間保障を検討する考え方です。

民間保険は「公的保障の代わり」ではなく「公的保障で不足する部分を埋めるもの」として考えると、過不足を抑えやすくなります。

12．必要な保障を選んで備える「スマート共済」

まず保険料を見てから「必要か」を判断してもよい

「医療保険はいらない」と考えている人ほど、保障内容だけでなく保険料とのバランスが重要です。

スマート共済はWEBで保険料を確認でき、そのまま申込み手続きへ進むこともできます。まず月々の保険料を確認し、「この金額なら保障を持つ方がよいか、それとも自分で貯蓄する方がよいか」を比較してみましょう。

13．スマート共済はどんな人に向いている？

医療保険は最低限でよいと考えている人

公的保障や貯蓄を基本としつつ、入院など家計への影響が気になる部分だけ民間保障を検討したい人に向いています。

手術や先進医療など、気になる保障を追加したい人

スマート共済では、入院保障を基本に所定の手術や先進医療などの特約を組み合わせられます。「すべてを手厚く」ではなく、自分が備えたい部分を確認しながら検討できます。

持病や過去の入院・手術歴が気になっている人

スマート共済は告知項目が1つで、プラス少額短期保険では「持病がある方でも加入しやすい保険」と案内しています。ただし、誰でも必ず加入できるわけではありません。告知内容等によりお引き受けできない場合があります。

14．医療保険についてよくある質問

15．まとめ｜公的保障と貯蓄を確認して不足分だけ備えよう

医療保険は、すべての人に必ず必要なものではありません。

公的医療保険、高額療養費制度、勤務先の保障、十分な貯蓄があり、病気やけがで発生する費用を家計で無理なく負担できるのであれば、民間医療保障を持たないという判断もできます。

一方で、高額療養費制度の対象外となる費用や、療養中の収入減まで考えると、貯蓄だけでは不安という人もいます。

プラス少額短期保険の「スマート共済」は、入院保障を基本に必要な特約を組み合わせられます。保障が必要だと感じた方は、まず資料や保険料を確認し、ご自身の貯蓄と比較したうえでご検討ください。

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