「60代におすすめの死亡保険はどれ？」
「人気の商品を選べば安心？」
「保険料を抑えながら、葬儀費用を家族に残したい」

と悩んでいませんか。

結論からいうと、60代に一律でおすすめできる死亡保険はありません。配偶者や扶養家族の有無、貯蓄額、備えたい目的、健康状態によって、必要な保障額や適した保険の種類が変わるためです。

保険ランキングや比較系の記事は、人気商品や保険料を短時間で比べる際に便利です。ただし「人気がある商品」と「自分に合う商品」は、必ずしも同じではありません。

この記事では、60代が死亡保険を選ぶときに確認したい必要保障額、保険料、保障期間、更新条件、持病がある場合の選択肢を整理します。そのうえで、葬儀費用などの不足分に少額で備えたい方に向けて、プラス少額短期保険の「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」をご紹介します。

1．60代におすすめの死亡保険は目的によって異なる

まず「何のために備えるのか」を整理する

60代の死亡保険を選ぶときは、最初に「おすすめ商品」を探すよりも、死亡後に家族が困る費用は何かを整理することが大切です。

たとえば、子どもが独立しており、住宅ローンも完済している場合は、現役世代のような数千万円規模の死亡保障が必要とは限りません。一方、配偶者の生活費を長期間残したい場合や、扶養している家族がいる場合は、葬儀費用だけでは不足する可能性があります。

このうち「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、50万円から300万円までの少額の死亡保障を検討する商品です。葬儀費用などの不足分を補いたい方とは相性が合いますが、家族の長期生活費など大きな保障が必要な方には十分でない場合があります。

2．60代の死亡保険はおすすめランキングだけで選んでもよい？

ランキングは商品候補を短時間で知るために便利

ランキング記事や比較記事は、複数商品の保険料、保障内容、申込可能年齢などを一覧で確認できる点がメリットです。どのような商品があるのか分からない段階では、候補を絞る入口として役立ちます。

一方で人気の保険であることと、自分に合う保険であること必ずしも同じとは限りません。"みんなが選んでいるから"と流されて加入し、"思っていたのと全く違った"とはならないように、ご自身で「本当に自分に合った保険なのか？」を判断する必要があります。

ランキングは候補を知るために活用し、最終的には、保障額・保険料・契約期間・更新条件・告知内容が自分の状況に合うかを基準に判断しましょう。

3．60代で死亡保険が必要な人・いらない人

死亡保険を検討する必要性が高い人

• 配偶者や扶養家族に生活費を残す必要がある
• 葬儀・納骨・遺品整理などに使える貯蓄が不足している
• 家族がすぐに使える現金を用意しておきたい
• 現在の死亡保険が満期を迎える、または保障期間が足りない
• 既契約の死亡保障を減額し、不足分だけ別に備えたい

死亡保険がいらない可能性がある人

十分な貯蓄があり、葬儀・整理費用や家族の生活費を現金で準備できる場合は、新たな死亡保険が不要なこともあります。また、保険料を支払うことで老後の生活費が圧迫される場合は、保障を増やすよりも生活資金を確保することを優先した方がよい可能性があります。

保険に入ること自体が目的ではありません。死亡後に不足するお金があるかを確認し、不足がなければ加入しない選択も含めて検討しましょう。

4．60代の死亡保障はいくら必要？

平均額ではなく、自分の不足額から考える

必要保障額は、平均的な金額をそのまま採用するのではなく、死亡後に必要な費用から、貯蓄や既契約の保険、公的給付などを差し引いて考えます。

死亡後に発生する可能性がある費用

葬儀・火葬・納骨費用だけでなく、遺品整理、賃貸住宅の原状回復、親族の交通・宿泊費、未払いの生活費などが発生する場合があります。配偶者の収入が少ない家庭では、当面の生活費も含めて整理しましょう。

公的な埋葬料だけで不足するかを確認する

協会けんぽでは、被保険者が亡くなった場合、一定の要件を満たす方に埋葬料として5万円が支給されます。ただし、加入している健康保険制度や申請者の状況によって給付内容・名称・要件が異なります。

※出典：全国健康保険協会「埋葬料・埋葬費」

公的給付や貯蓄を差し引いても50万円、100万円、200万円程度不足する場合は、少額の死亡保障で補う方法があります。一方、配偶者の長期生活費や子どもの教育費が必要な場合は、300万円を超える保障が必要になることもあります。

5．60代の死亡保険料と年齢による変化

60代は「長く払い続けられるか」も重要

厚生労働省の令和7（2025）年簡易生命表では、60歳の平均余命は男性23.86年、女性29.07年です。平均余命は個人の寿命を示すものではありませんが、60代以降も長い期間が続くことを前提に、保険料を無理なく払い続けられるか確認する必要があります。

※出典：厚生労働省「令和7（2025）年簡易生命表」

年齢が上がると保険料が高くなる商品がある

死亡リスクは年齢によって変化するため、一般に加入年齢が上がるほど保険料も高くなる傾向があります。更新型の商品では、加入時だけでなく、更新後の年齢区分で保険料が変わるかも確認しましょう。

「家族への思いやり」は1年更新型で、保険料は5歳刻み、90歳以降は1歳刻みで変動します。たとえば、公式パンフレット掲載の主契約・月払保険料では、60～64歳と65～69歳で次のように異なります。

月額だけでなく、継続期間中の負担を考える

月々の保険料が払えるかだけでなく、「何歳まで継続するか」「更新後も続けられるか」を確認しましょう。保険料が負担になり、途中で解約すると、必要な時期に保障がなくなる可能性があります。

6．定期・終身・少額短期保険の違い

目的・保障期間・予算で比較する

60代で子どもが独立し、大きな保障が不要になった方は、必要額を絞って掛け捨て型や少額短期保険を検討する方法があります。一方、保険料を固定しながら一生涯の保障を持ちたい方は、終身保険の条件も比較しましょう。

7．家族構成・目的別の選び方

夫婦二人暮らしで配偶者の生活費を残したい場合

葬儀費用だけでなく、配偶者の収入、年金、貯蓄、住居費を確認します。配偶者の生活費を長期間補う必要がある場合は、少額の死亡保障だけでは不足する可能性があります。

子どもが独立し、葬儀費用を中心に備えたい場合

貯蓄と公的給付を確認し、葬儀・納骨・遺品整理などの不足分を考えます。50万円から300万円程度の不足であれば、「家族への思いやり」の保障範囲と重なる可能性があります。

扶養している家族がいる場合

子どもの教育費、住宅ローン、配偶者の生活費などを含めた必要保障額を計算します。必要額が300万円を大きく超える場合は、他の定期保険や収入保障保険なども含めて比較する必要があります。

独身・一人暮らしの場合

扶養家族がいなくても、葬儀、遺品整理、賃貸住宅の退去、親族の移動などの費用が発生することがあります。これらを貯蓄で用意できる場合は、死亡保険が不要な可能性もあります。

十分な貯蓄がある場合

必要な費用を現金で確保でき、家族の生活にも支障がない場合は、保険に加入しない選択があります。保険料を老後資金として残した方がよいかも含めて判断しましょう。

8．60代の死亡保険を比較するときのチェックポイント

1．保障の目的と必要額

葬儀費用だけか、家族の生活費まで含めるのかを明確にします。平均額ではなく、貯蓄や既契約を差し引いた不足額で判断しましょう。

2．保障が必要な期間

一生涯必要なのか、一定期間だけでよいのかを確認します。更新型の場合は、何歳まで更新できるかも重要です。

3．現在と更新後の保険料

加入時の月額だけでなく、65歳、70歳など年齢区分が変わった後の負担を確認します。年金収入の範囲で継続できるかを考えましょう。

4．健康状態と告知内容

持病や通院歴がある場合でも、商品によって告知内容が異なります。最初から緩和型に限定せず、通常型の告知を確認したうえで比較することが大切です。

5．保障上限と自分の不足額

少額短期保険の死亡保障には上限があります。必要保障額が上限を超える場合は、他の保険や貯蓄との組み合わせを検討しましょう。

6．掛け捨て・更新・支払条件

解約返戻金の有無、契約期間、更新条件、免責事項、保険金が支払われない場合をパンフレット・重要事項説明書・約款で確認します。

9．葬儀費用など少額の死亡保障なら「家族への思いやり」

10．持病が気になる場合は「家族への思いやり 緩和型」

11．通常型と緩和型の選び方・向いていないケース

プラス少額短期保険の商品だけでは解決しにくいケース

• 配偶者や子どもの長期生活費として300万円を大きく超える保障が必要
• 一生涯、保険料が変わらない死亡保険を希望している
• 解約返戻金や貯蓄性を重視している
• 相続対策として大きな死亡保険金を準備したい
• 貯蓄だけで必要費用を十分に準備できる

上記に当てはまる場合は、終身保険、定期保険、収入保障保険、貯蓄なども含めて比較する必要があります。自社商品が合わないケースも含めて判断することが、後悔しない保険選びにつながります。

12．60代の死亡保険に関するよくある質問

13．まとめ

60代におすすめの死亡保険は、ランキングの順位だけでは決められません。まずは、死亡後に家族が負担する費用、貯蓄、既契約、公的給付を整理し、死亡保険で補う不足額を確認しましょう。

比較するときは、現在の保険料だけでなく、保障期間、更新後の保険料、告知内容、掛け捨てかどうか、保障上限、向いていないケースも確認することが大切です。

「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、葬儀費用や遺品整理費用など、50万円～300万円の少額の不足分に備えたい方の選択肢です。一方、大きな生活保障や一生涯固定の保険料、貯蓄性を求める方には、他の商品も含めた比較が必要です。

すぐに申し込むのではなく、まずは資料で保険料・保障内容・更新条件・告知内容を確認し、ご自身の目的や予算と照らし合わせてご検討ください。

PS202608A-09-01

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