1．シニアでも安い死亡保険に入れる？

60代・70代・80代の方でも、商品ごとの申込可能年齢や健康状態などの条件を満たせば、死亡保険への申込みを検討できます。

ただし、シニア向け死亡保険は商品によって次の条件が大きく異なります。

• 新規で申し込める年齢
• 保障を更新できる年齢
• 死亡保険金額
• 加入時と更新後の保険料
• 健康状態の告知内容
• 加入後しばらくの保障削減の有無

「月額数百円から」と書かれていても、その金額が自分の年齢・性別・希望保障額に当てはまるとは限りません。

2．シニアが死亡保険で備える主な費用

子どもが独立した後は、子育て世代のような高額な生活保障が必要なくなることがあります。一方で、万が一の後に家族が短期間で支払う費用は残ります。

葬儀にかかる費用

葬儀費用は、葬儀の形式、地域、参列者数、飲食・返礼品の有無によって費用は変わります。

葬儀費用の全国平均は118.5万円と言われており、行った葬儀の種類の大部分を占める一般葬・家族葬・一日葬に限定しても大体100万円前後かけている方が多いです。

【葬儀費用の全国平均・葬儀毎にかかる費用】

出典：第6回お葬式に関する全国調査（2024年/鎌倉新書）

【実施した葬儀の種類】

出典：第6回お葬式に関する全国調査（2024年/鎌倉新書）

急なお亡くなりでかかる葬儀費用に備えるために、家族葬、一日葬、火葬式など、希望する形式を家族で話し合っておくことが大切です。

遺品整理や住居の片付けにかかる費用

賃貸住宅の退去、家財処分、清掃、遠方に住む家族の交通費などが必要になる場合があります。死亡保険金の使い道は葬儀だけに限定されないため、死後に発生しそうな費用をまとめて考えます。

配偶者の当面の生活費

夫婦の一方が亡くなると、年金や生活費の状況が変わる場合があります。葬儀費用だけでなく、残された配偶者が生活を立て直すまでの資金も必要に応じて検討しましょう。

3．死亡保険の「安い」は月額だけで判断しない

死亡保険の安さを比べるときは、少なくとも次の4点を同じ条件で確認します。

1. 現在の月額保険料
   同じ年齢・性別・保障額で比較します。
2. 更新後の保険料
   更新型では、年齢が上がると保険料が変わる場合があります。
3. 死亡保険金額
   保険料が低くても、必要な保障額に足りなければ目的を果たせません。
4. 何歳まで保障が続くか
   申込可能年齢と更新可能年齢は別なので、両方を確認します。

4．年齢が上がると死亡保険料が高くなりやすい理由

一般に死亡保険は、年齢が上がるほど保険料が高くなりやすい傾向があります。年齢ごとの死亡率などを踏まえて保険料が設定されるためです。

一方で、「高齢だから保障が必要な期間は短い」とは限りません。厚生労働省の令和7年簡易生命表では、主な年齢の平均余命は次のようになっています。

65歳から20年前後、75歳から10年以上の期間を想定すると、死亡保険を選ぶときは加入時の負担だけでなく、5年後・10年後も保険料を支払い続けられるかを確認する必要があります。

5．シニアに必要な死亡保障額はいくら？

必要な死亡保障額は、平均額だけで決めるのではなく、ご家庭の不足額から考えます。

必要と考える費用を洗い出す

• 葬儀・火葬・納骨にかかる費用
• 遺品整理、家財処分、住居退去にかかる費用
• 家族・親族の交通費や宿泊費
• 病院・施設などへの未払い費用
• 配偶者の当面の生活費

預貯金をすべて差し引く必要はない

預貯金があっても、生活費や医療・介護費として残しておきたい場合があります。また、死亡後すぐに家族が自由に使えるとは限りません。生活用の資金と死後費用として使える資金を分けて考えましょう。

大きな保障を持つことだけが正解ではありません。葬儀などに100万円必要で、すぐ使える資金を50万円準備できているなら、不足する50万円を死亡保険で備える考え方もあります。

6．60代・70代・80代の死亡保険の選び方

年齢だけで商品を決めるのではなく、何の費用を、いくら、何歳まで備えたいかを先に決めると選びやすくなります。

7．保険料を抑えやすい死亡保険の種類

定期保険・掛け捨て型

一定期間の死亡保障に絞るため、同程度の保障額なら終身保険より加入時の保険料を抑えやすい傾向があります。一方、満期や更新があり、更新時に保険料が変わる商品もあります。

終身保険

一般に保障が一生涯続きます。解約返戻金がある商品もありますが、その分、掛け捨て型より保険料が高くなる場合があります。貯蓄性が必要か、死亡保障だけでよいかを考えます。

少額短期保険

少額の保障を短い保険期間で提供する保険です。葬儀費用など、目的を絞った少額の備えに向いています。死亡保険は法令上、1人の被保険者について300万円以下などの上限があります。

8．シニアが安い死亡保険を選ぶ6つのポイント

1. 目的を決める
   葬儀費用、整理費用、配偶者の生活費など、何に備えるかを明確にします。
2. 不足額から保障額を決める
   平均や最大額ではなく、預貯金を踏まえた不足分を確認します。
3. 同じ条件で保険料を比較する
   年齢・性別・保障額・払込方法をそろえます。
4. 更新後の保険料を確認する
   現在安くても、数年後の負担が大きくなる場合があります。
5. 申込年齢と更新年齢を分けて確認する
   「入れる年齢」と「続けられる年齢」は同じとは限りません。
6. 通常型から確認する
   健康状態に不安があっても、詳しい告知により通常型を検討できる場合があります。

資料請求は無料です。ご家族と相談しながら比較できます。

9．持病がある場合は通常型と緩和型のどちらを選ぶ？

持病、服薬、通院、過去の入院・手術歴があると、「最初から緩和型を選ぶべき」と考える方もいます。しかし、持病があっても、詳しい健康状態を告知することで通常型を検討できる場合があります。

まず通常型の告知内容を確認する

通常型に申し込める場合は、緩和型より保険料を抑えられる可能性があります。病名だけで自己判断せず、告知内容を正確に確認しましょう。

通常型が難しい場合に緩和型を比較する

引受基準緩和型は、告知項目を少なくするなど、健康状態に不安がある方が検討しやすい設計です。ただし、通常型より保険料が高くなる場合や、加入後一定期間の保障額が削減される場合があります。

10．少額から備えられる「家族への思いやり」

死亡保険

家族への思いやり

人生100年時代の“万が一”に、少額から備える死亡保険

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」は、死亡した場合に死亡保険金をお支払いする、掛け捨て型の死亡保険です。

• 満20歳から89歳まで申込みを検討できる
• 最長99歳まで更新可能
• 死亡保険金額50万円〜300万円の6コース
• 保険金額から保険料を確認する「保険金建て」に対応
• 月々の予算から保障額を確認する「保険料建て」に対応
• 保険料は月々1,000円台から

50万円

100万円

150万円

200万円

250万円

300万円

葬儀費用、遺品整理費用、家族の移動費など、備えたい目的に合わせて保障額を選びやすい商品です。

保障コース・年齢別保険料・更新条件を無料資料でご確認いただけます。

11．持病や通院歴が気になる方の「家族への思いやり 緩和型」

引受基準緩和型死亡保険

家族への思いやり 緩和型

健康状態に不安がある方も、4つの告知で申込みを検討

「家族への思いやり 緩和型」は、保険契約の引受基準を緩和した死亡保険です。

• 4つの告知で申込みを検討できる
• 満20歳から89歳まで申込みを検討できる
• 最長99歳まで更新可能
• 死亡保険金額50万円〜300万円の6コース

持病がある方、継続的に通院している方、過去の入院・手術歴が気になる方にとって選択肢になります。

また健康状態によっては、通常型の「家族への思いやり」に申込める場合があるため、申込めるかご不安な方は、資料や問合せにてご確認ください。当社が健康状態を踏まえ、真摯にご回答させて頂きます。

告知項目、保障削減期間、保険料の違いを資料で確認できます。

12．「家族への思いやり」と緩和型の選び方

※緩和型は責任開始日から6か月以内に支払事由が発生した場合、死亡保険金の支払額は50％に削減されます。

健康状態に大きな不安がない方は、まず通常型を確認するのが基本です。通常型への申込みが難しい場合や告知に不安がある場合に、緩和型を比較しましょう。

13．死亡保険に入らず貯蓄で備えてもよい人

シニアだからといって、全員に死亡保険が必要なわけではありません。次のような方は、貯蓄で備える選択肢もあります。

• 葬儀・遺品整理などの費用を、家族がすぐ使える形で十分準備している
• 配偶者の生活費や住居費について不安がない
• すでに十分な死亡保障に加入している
• 保険料を支払うことで、現在の生活や医療・介護費が圧迫される

一方、預貯金を老後の生活費として残しておきたい、死後すぐに家族が使える資金を別に準備したい場合は、少額の死亡保険を検討する意味があります。

14．シニアの安い死亡保険に関するよくある質問

15．まとめ

シニアでも、年齢や健康状態などの条件を満たせば、死亡保険への申込みを検討できます。

ただし、安い死亡保険を選ぶときは、現在の月額保険料だけでなく、次の点をまとめて確認しましょう。

• 死亡保険で備えたい目的
• 預貯金を差し引いた不足額
• 加入時と更新後の保険料
• 申込可能年齢と更新可能年齢
• 通常型と緩和型の告知・保障条件

健康状態について詳しく告知できる方は「家族への思いやり」、持病や通院歴などが気になる方は「家族への思いやり 緩和型」が選択肢になります。

保険料の安さだけで決めず、無理なく続けられる保障額を選ぶことが、家族に負担を残さない備えにつながります。