「専業主婦には収入がないから、生命保険はいらないのでは？」と考える方は少なくありません。

たしかに、家族の生活費を主に支えている方と同じような高額の死亡保障が必要とは限りません。一方で、万が一のときには、葬儀費用だけでなく、家事・育児を代わってもらう費用や、配偶者が仕事を減らすことによる収入減が生じる場合があります。

結論からお伝えすると、専業主婦に生命保険が必要かどうかは、収入の有無ではなく「万が一の後に不足するお金があるか」で判断します。

専業主婦に生命保険は必要？結論は「家庭の不足額による」

専業主婦には基本的には給与収入がないため、「亡くなっても世帯収入は減らない」と考えられがちです。

しかし、家事や育児、家族の通院付き添い、親の介護など、日々の生活を支える役割までなくなるわけではありません。これらを外部サービスや他の家族が担うと、費用や時間の負担が発生します。

そのため、判断するときは「収入があるか」ではなく、次の順番で考えると良いです。

計算結果が0円以下なら、死亡保険を増やす必要性は低いです。反対に不足が出るなら、その不足分を預貯金や生命保険で準備する方法があります。

生命保険とは死亡保険だけ？まず保障の目的を分ける

一般に「生命保険」という言葉は、死亡保険、医療保険、がん保険などを広く含む意味でも使われます。

今回の記事で中心に扱うのは、専業主婦本人が亡くなった場合に、家族が受け取る死亡保険です。入院費への備えとは目的が異なるため、分けて考えると判断しやすくなります。

「専業主婦におすすめの生命保険」を考える場合も、最初に「何の費用が不足するのか」を決め、その目的に合う保障だけを選ぶことが大切です。

専業主婦に生命保険がいらないといわれる理由

専業主婦の死亡保障が不要、または少額でよいといわれる主な理由は次のとおりです。

世帯の給与収入が直接減るとは限らない

家計を支える配偶者が働き続けられる場合、専業主婦本人の死亡による給与収入の減少はありません。そのため、主な稼ぎ手と同額の死亡保障を用意する必要性は通常高くありません。

貯蓄で費用を賄える家庭もある

葬儀費用や身の回りの整理費用を、使い道を決めた預貯金で十分に準備できていれば、生命保険を使わない選択もできます。

家族や親族の支援を受けられることがある

子どもの送迎、食事の用意、家事などを親族が継続して支援できる家庭では、外部サービスに支払う費用が少なくなる可能性があります。

生命保険を検討した方がよい5つのケース

1. 未就学児や小学生の子どもがいる

保育、送迎、食事、洗濯、学校行事への対応などを外部サービスや配偶者が担う必要があります。配偶者が勤務時間を減らす場合、サービス費用と収入減が同時に発生する可能性があります。

2. 葬儀費用を賄う貯蓄が十分でない

葬儀費用は規模によって差があります。公的調査では、50万円未満が24％、50万円以上100万円未満が34％で、100万円未満が全体の約6割を占めています。一方、100万円以上200万円未満も35％あります。

3. 家事・育児を頼める親族が少ない

近くに頼れる方がいない場合、家事代行、ベビーシッター、配食、送迎などを利用する可能性があります。利用期間が長いほど、合計費用も増えます。

4. 配偶者が仕事を減らすと家計が成り立ちにくい

配偶者が時短勤務や休職を選ぶと、収入が減る可能性があります。外部サービスに任せる費用だけでなく、配偶者の手取り減少も確認します。

5. 50代・60代以上で葬儀や身の回りの整理費用を残したい

子どもが独立している場合、育児費用への備えは小さくなります。一方で、葬儀費用、遺品整理、住まいの片付け、当面の手続費用などを「自分のための準備」として残したい方もいます。

高額な死亡保障ではなく、必要な費用の一部を少額で備える考え方が合う場合があります。

専業主婦の生命保険の平均は？数字を見るときの注意点

「他の家庭はいくら備えているか」は、保障額を考えるときの参考になります。ただし、専業主婦だけに限定した最新の平均保険料・平均保障額は、公開データが限られています。

配偶者の普通死亡保険金額は平均691万円

生命保険文化センターの2024年度調査では、2人以上世帯における配偶者の普通死亡保険金額は、全生保で平均691万円となっています。

ただし、この数字には専業主婦だけでなく、共働きの配偶者なども含まれます。また、複数の生命保険を合計した金額です。専業主婦の必要保障額として、そのまま691万円を用意すべきという意味ではありません。

「世帯の平均保険料」を専業主婦個人の目安にしない

世帯全体の年間払込保険料には、夫婦それぞれの死亡保険、医療保険、個人年金保険などが含まれることがあります。そのため、世帯平均を12で割って専業主婦本人の月額目安にするのは適切ではありません。

保険料は、年齢、保障額、健康状態、保険期間、特約などで変わります。平均額ではなく、希望する保障を決めたうえで、ご自身の年齢でシミュレーションする方が正確です。

必要保障額は3ステップで計算する

専業主婦の生命保険金額は、次の3ステップで整理できます。

1. 万が一の後に必要となる費用を書き出す
   葬儀、遺品整理、家事代行、保育・送迎、配偶者の収入減、当面の生活調整費など。
2. すでに準備できているお金を確認する
   葬儀用の貯蓄、自由に使える預貯金、勤務先からの給付、親族から受けられる支援など。
3. 不足分だけを死亡保障で補う
   不足が0円なら、死亡保険を持たない判断もできます。不足がある場合は、その範囲で保障額を検討します。

家族構成別の計算例

以下は考え方を示すための例です。実際の費用や期間は、ご家庭によって異なります。

※上表は必要保障額の考え方を示す当社作成の例であり、実際に必要となる費用や保険金額を示すものではありません。

年代・家族構成別に考える必要保障

特に50代・60代以上では、「子育てのための大きな保障」から「自分の葬儀や整理費用のための必要な保障」へ目的が変わることがあります。

専業主婦の生命保険は「不足する目的」に合わせて選ぶ

葬儀や家事の代替費用が不足するなら死亡保険

専業主婦本人が亡くなったときに必要となる一時的な費用を準備するなら、死亡保険が選択肢になります。

選ぶときは、保障額だけでなく、保険期間、更新時の保険料、告知、受取人、支払条件を確認してください。

入院への不安は死亡保障と分けて検討する

病気やケガで入院したときの費用を心配している場合は、医療保険や入院一時金特約の役割です。死亡保険を大きくしても、入院中の費用が支払われるとは限りません。

子どもの成長や貯蓄の増加に合わせて見直す

子どもが独立した、葬儀用の貯蓄が増えた、親族から支援を受けられるようになったなど、状況が変われば必要保障額も変わります。加入後も定期的に見直しましょう。

専業主婦が死亡時に備えるなら少額から備える死亡保険「家族への思いやり」が検討しやすい

「高額な死亡保障は必要ないが、葬儀費用や家族の負担に備えて少し残したい」と感じた方には、少額から備える死亡保険という方法があります。

その保険がプラス少額短期保険の「家族への思いやり」です。この保険は、保険料月々1,000円台からの家計にやさしい金額から、最大300万円の保険金額を受け取れる保険の対象となる方が亡くなった場合に死亡保険金をお支払いする死亡保険です。

第一推奨商品

家族への思いやり

大きな保障を持つのではなく、家族に必要な分を少額から備えたい方へ。

50万～300万円6つのコースから選択可能

満20～89歳申込可能初回申込みが可能

最長99歳更新が可能

死亡保険金として50万円・100万円・150万円・200万円・250万円・300万円の6コースがあり、必要保障額と保険料のバランスを見ながら選べます。

入院への備えも必要な場合は、入院一時金特約を付加することで、病気やケガによる入院1回につき5万円または10万円の一時金を受け取れるプランがあります。

保険料をシミュレーションする 無料で資料を取り寄せる

持病がある方は「家族への思いやり 緩和型」も選択肢

持病がある、通院している、過去に入院・手術をしたなど、通常の死亡保険への申込みに不安がある方には、引受基準を緩和した死亡保険という選択肢があります。

「家族への思いやり 緩和型」は、4つの告知事項で申込みを検討できる引受基準緩和型死亡保険です。ただし、持病があれば必ず加入できるという商品ではなく、告知と審査があります。

第二推奨商品

家族への思いやり 緩和型

健康状態に不安があり、通常型を検討しにくい方へ。

4つの告知で申込OK引受基準を緩和

満20～89歳申込可能初回申込みが可能

最長99歳まで更新が可能

通常型よりも保険料が割増しされているため、健康状態について詳しく告知することで通常型に申込みできる可能性がある方は、通常型も合わせて確認してください。

緩和型の保険料を確認する 緩和型の資料を取り寄せる

よくある質問

まとめ：平均ではなく、ご家庭の不足額から考えましょう

専業主婦に生命保険が必要かどうかは、「収入がないから不要」「他の家庭が加入しているから必要」といった一つの理由では決められません。

まず、万が一の後に必要となる葬儀費用、家事・育児の代替費用、配偶者の収入減を整理します。そこから貯蓄や家族の支援で賄える金額を差し引き、不足があれば、その分を備えます。

子育て中は家事・育児の代替費用を厚めに、子どもが独立した50代・60代以上は葬儀や身の回りの整理費用を中心に考えると、必要額を絞りやすくなります。

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」は、50万円から300万円までの死亡保障を選べます。まずはご自身の年齢で保険料を確認し、貯蓄とのバランスを見ながら、ご家族で検討してください。

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