「50代になったけれど、今の死亡保障は多すぎない？」 「子どもが独立した後も、生命保険は必要？」 「ランキング上位や保険料が安い商品を選べばよいの？」

と悩んでいませんか。

結論からいうと、50代の死亡保障は、年齢だけで一律に決めるものではありません。子どもの独立状況、配偶者の収入、住宅ローン、預貯金、公的保障によって、必要な金額は大きく変わります。

大切なのは、平均額や人気順位をそのまま自分に当てはめるのではなく、「家族に必要な支出」から「すでに準備できているお金」を差し引き、不足額を確認することです。

この記事では、50代の生命保険における死亡保障の平均、必要保障額の計算方法、家族構成別の考え方、ランキングを見る際の注意点、加入時と更新時に確認したい条件を解説します。

そのうえで、葬儀費用や死後整理費用などを中心に少額で備えたい方に向け、プラス少額短期保険の死亡保険「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」をご紹介します。

1．50代の死亡保障は「平均額」ではなく「不足額」で考える

50代世帯の死亡保険金額の平均

まず、50代の家庭がどの程度の死亡保障を持っているかを確認してみましょう。

生命保険文化センターの2024年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、2人以上世帯における世帯の普通死亡保険金額の平均は、世帯主が50～54歳で約2,504万円、55～59歳で約2,103万円でした。

※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

平均額は必要保障額そのものではない

上の金額を見て、「50代なら2,000万円以上必要」と考える必要はありません。平均には、子どもがまだ学生の家庭、住宅ローンが残る家庭、子どもが独立した家庭、預貯金が十分な家庭が混在しています。

平均額は、他の家庭が加入している金額の参考であり、自分に必要な金額の答えではありません。

たとえば、子どもの教育費と配偶者の生活費が残っていれば、数百万円から1,000万円を超える保障が必要になることがあります。一方、子どもが独立し、住宅ローンが団信で完済され、預貯金もある場合は、葬儀費用や死後整理費用を中心とした少額保障で足りることがあります。

2．50代で生命保険の死亡保障を見直す理由

子どもの教育費と家族の生活費が変化する

50代は、子どもの進学や独立、住宅ローンの返済、役職定年や退職が近づくなど、家計の条件が大きく変わる年代です。

子どもが高校生の場合、教育費はまだ小さくありません。文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」では、全日制高校の1年間の学習費総額は、公立で59万6,954円、私立で117万9,261円でした。

※出典：文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査 結果のポイント（令和8年1月16日訂正版）」

まだ教育費が残る家庭では、葬儀費用だけでなく、卒業までの教育費と配偶者の生活費も含めて死亡保障を考える必要があります。

反対に、子どもが独立している家庭では、以前に加入した大きな保障をそのまま維持する必要があるかを見直せます。

保険料を退職後も払えるか確認する

生命保険文化センターの同調査では、生命保険・個人年金保険を含む世帯の年間払込保険料の平均は、世帯主が50～54歳で約38.2万円、55～59歳で約40.7万円でした。

※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

平均より高いか低いかだけで良し悪しは決まりません。しかし、50代後半は退職後の収入減少も見えてくるため、現在だけでなく、更新後も無理なく払えるかを確認することが重要です。

3．生命保険はランキングだけで選んでもよい？

生命保険のランキングや比較記事は、候補となる商品、保険料、主な保障内容を短時間で知るために便利です。複数商品を一覧で見比べる入口としても役立ちます。

一方で、ランキング1位、または上位の商品が、必ずしもすべての50代に合うとは限りません。

子どもの有無、必要保障額、健康状態、保障が必要な期間、更新後の保険料によって、適した商品は変わります。料金だけでなく、保障内容、保険期間、更新条件、告知、保険金の支払条件まで確認しましょう。

人気がある商品と、自分に合う商品は必ずしも同じではありません。ランキングは候補を知る入口として利用し、最後は自分の不足額と条件に合うかで判断しましょう。

4．50代の必要死亡保障額を計算する方法

必要な死亡保障は、「万が一の後に必要となる支出」から「すでに準備できているお金」を差し引いて考えます。

死亡後に必要となる支出を出す

まず、万が一の後に家族が負担する費用を整理します。

• 葬儀、火葬、納骨、法要などの費用
• 遺品整理、住居の片付け、親族の移動費
• 配偶者の生活費と住居費
• 子どもの卒業までの教育費
• 住宅ローンやその他の借入金
• 死亡直後に必要となる当面の予備資金

子どもが独立していない家庭では教育費と生活費が大きく、独立後は葬儀や整理費用の比重が高くなります。

預貯金・公的保障などを差し引く

次に、保険以外で準備できる金額を差し引きます。

• 死亡後の支出に使える預貯金
• 現在加入している生命保険の死亡保険金
• 勤務先の死亡退職金や弔慰金
• 団体信用生命保険で返済される住宅ローン
• 配偶者の収入
• 要件を満たす場合に受け取れる遺族年金

差し引いた後の不足額が、保険で補う金額の目安です。すでに十分な保障や預貯金がある場合は、新たに加入しない判断もあります。

5．家族構成別にみる50代の死亡保障

子どもが独立していない場合

高校生や大学生の子どもがいる場合は、葬儀費用だけではなく、卒業までの教育費、配偶者と子どもの生活費を含めて考えます。

不足額が数百万円から1,000万円を超える場合、50万～300万円の少額死亡保険だけでは十分でない可能性があります。この場合は、定期保険や収入保障保険なども含めて比較することが大切です。

子どもが独立している場合

子どもが独立し、配偶者にも収入や年金見込みがある場合は、以前ほど大きな死亡保障が必要でないことがあります。

主な目的が葬儀費用、遺品整理、家族の移動費、死亡直後の当面資金であれば、50万～300万円程度の少額保障を必要な分だけ残す方法が選択肢になります。

夫婦のみ・独身の場合

夫婦のみの家庭では、配偶者が一人になった後の住居費と生活費を確認します。住宅ローンが団信で返済されても、管理費、固定資産税、家賃、引越し費用などが残ることがあります。

独身で扶養家族がいない場合は、生活費を長期間残す必要性は低いことがあります。ただし、葬儀や住居の片付けを担当する親族に費用負担を残したくない場合は、少額の死亡保障を検討できます。

6．50代前半と50代後半では見直し方が異なる

50代前半は、まだ家族の生活費を守る大きな保障が必要な家庭があります。50代後半は、保障額を減らし、老後資金とのバランスを重視する家庭が増えます。

ただし、年齢だけで決めず、家族の状況に合わせて判断してください。

7．住宅ローン・団信・遺族年金を確認する

住宅ローンが残っていても、団体信用生命保険により死亡時に残債が返済される契約であれば、その分を必要保障額から差し引けます。ただし、契約者、保障対象、免責条件によって扱いが異なるため、住宅ローンの契約書を確認しましょう。

遺族年金も、保険で備える金額を考えるうえで重要です。遺族基礎年金や遺族厚生年金は、亡くなった方の年金加入状況、保険料納付状況、遺族の年齢や家族構成など、一定の要件を満たした場合に受け取れます。

※出典：日本年金機構「遺族年金（受給要件・対象者・年金額）」

公的保障をゼロと決めつけず、反対に必ず受け取れるとも考えず、要件を確認したうえで差し引くことが大切です。

8．50代の死亡保険を比較するときの6つのポイント

1. 保障額：不足額を過不足なく補えるか
2. 保障期間：教育費が終わるまでか、葬儀費用として長く残すか
3. 現在の保険料：家計を圧迫しないか
4. 更新後の保険料：60代以降も継続できるか
5. 告知条件：持病・通院・服薬・入院歴を正しく申告できるか
6. 支払条件：免責、保障開始、保険金が支払われない場合を確認したか

保険料が安くても必要保障額に届かなければ目的を果たせません。反対に、保障額が大きくても、退職後に継続できなければ見直しが必要になります。

古い保険を見直す場合は、新しい保険の契約が成立する前に、現在の保険を先に解約しないようにしましょう。健康状態などによって新しい保険に加入できない場合、保障がなくなる可能性があります。

9．少額の死亡保障が向いている人・向いていない人

10．少額で備える死亡保険「家族への思いやり」

50万円～300万円の6コースから選べる

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」は、人生100年時代の万が一に少額で備えられる死亡保険です。

死亡保険金額は、50万円、100万円、150万円、200万円、250万円、300万円の6コースから選べます。

子どもが独立し、葬儀費用、遺品整理、家族の移動費、死亡直後の当面資金などに目的を絞りたい50代に検討しやすい商品です。

月々1,000円台からのお手頃保険料

保険料は、家計の負担少なく加入したい方にも合わせて月々1,000円台からのお手頃料金で設計しています。そのため万が一の急な葬儀費用にも備えられる保険です。

11．持病が気になる方の「家族への思いやり 緩和型」

4つの告知で申込みを検討できる引受基準緩和型

持病がある、通院や服薬を続けている、過去に入院・手術をしたなど、通常の死亡保険への申込みに不安がある方には、「家族への思いやり 緩和型」も選択肢になります。

「家族への思いやり 緩和型」は、保険契約の引受基準を緩和した死亡保険で、4つの告知事項により申込みを検討できます。

これまで他社で加入を断られてしまった・健康状態で一般的な保険に入りにくい方でも、申し込みやすい設計にしています。

緩和型だけに最初から決めない

健康状態について詳しく告知することで、通常型の「家族への思いやり」に申し込める場合があります。

そのため、持病や通院歴がある方も、まず通常型と緩和型の両方の条件を確認し、保険料と告知内容を比較することが大切です。

12．50代の死亡保障に関するよくある質問

13．まとめ

自分に必要な保障額を整理したうえで、保険料、告知、更新条件を資料で確認し、無理なく続けられるかを家族と話し合いましょう。

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