1. 84歳でも入れる死亡保険はある？

84歳は「加入できるか」と「いつまで保障されるか」を分けて確認する

死亡保険を比較するときは、次の2つを分けて考えましょう。

• 新規申込可能年齢：新しく保険へ申し込める年齢
• 更新・保障継続年齢：加入後、契約を更新して保障を続けられる年齢

たとえば、「84歳まで申込み可能」と書かれていても、契約日時点の年齢で判定される場合があります。申込みをした時点では84歳でも、保障開始日には85歳になる場合などは、年齢条件の確認が必要です。

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、満20歳から89歳まで申し込め、最長99歳まで更新可能です。

年齢条件を満たしていても必ず加入できるわけではない

申込可能年齢に含まれていても、健康状態の告知内容や契約条件によっては、お引き受けできない場合があります。

そのため、84歳から死亡保険を探すときは、年齢だけで商品を決めず、告知項目、保険料、初年度の保障条件も確認しましょう。

2. 84歳から死亡保険を検討する主な目的

葬儀費用や亡くなった後の整理費用に備える

84歳から死亡保険を検討する場合、子育て世代のように数千万円規模の生活保障を準備するよりも、亡くなった後に家族が負担する費用へ備えるケースが中心です。

主な目的として、次のものが考えられます。

• 葬儀・火葬・納骨などにかかる費用
• 遺品整理や住居の片付けにかかる費用
• 遠方に住む親族の交通費や宿泊費
• 公共料金や家賃など、亡くなった後に発生する支払い
• 家族へ少額でも現金を残したい場合

「高額な保険に入ること」ではなく、家族が急に用意しなければならない費用を、無理のない範囲で準備することが重要です。

死亡保険金は預貯金とは異なり、受取人へ支払われる

預貯金は相続手続きの確認が必要になることがありますが、死亡保険金は、契約で指定された保険金受取人が保険会社へ請求します。

ただし、請求には所定の書類が必要です。また、死亡保険金にかかる税金は、保険料負担者・被保険者・受取人の関係によって異なります。契約前に、誰が契約者となり、誰が保険料を負担し、誰を受取人にするかを整理しましょう。

3. 84歳の平均余命から考える「続けられる保険料」

84歳の平均余命は男性6.80年、女性9.01年

厚生労働省の令和6年簡易生命表によると、84歳の平均余命は、男性6.80年、女性9.01年です。

死亡保険を選ぶ際は、初年度の保険料だけを見るのではなく、数年間継続した場合の支払額も確認する必要があります。

特に1年更新型の商品では、更新時の年齢によって保険料が変わる場合があります。現在の保険料を支払えるかだけでなく、更新後も生活費を圧迫せず続けられるかを考えましょう。

保険料の総額と保障額を単純に比べるだけでは判断できない

死亡保険は、支払った保険料を貯める商品ではありません。保険期間中に万が一があった場合に、契約した死亡保険金を受け取る仕組みです。

一方で、十分な預貯金があり、葬儀費用などもすでに準備できている場合は、新たな保険が必要ないこともあります。保険に入ること自体を目的にせず、家族に残したい費用と現在の資産を確認しましょう。

4. 84歳で準備する死亡保障額の考え方

葬儀費用の平均総額は約119万円

公益財団法人生命保険文化センターが掲載する2024年の調査結果では、葬儀にかかる費用の平均総額は約119万円です。

必要保障額は「想定費用－準備済み資金」で考える

たとえば、葬儀や整理費用として120万円を想定し、そのために使える預貯金が70万円ある場合、不足分の50万円を死亡保障で備える考え方があります。

すでに預貯金で十分に準備できる場合は、死亡保険を追加する必要がない可能性もあります。一方、預貯金を日々の生活費や介護費用として残しておきたい場合は、死亡保険で別に準備する方法もあります。

50万円から300万円程度の小口保障が選択肢になる

84歳から葬儀費用などへ備える場合は、50万円、100万円、150万円、200万円、250万円、300万円といった保障額から、目的に合う金額を考える方法があります。

保障額を大きくしすぎると保険料負担も大きくなるため、必要な費用に合わせることが大切です。

5. 84歳でも入れる死亡保険の種類

健康状態に応じて保険の種類を選ぶ

84歳で申し込める死亡保険には、主に通常型、引受基準緩和型、無選択型があります。

持病があるからといって、最初から緩和型だけに絞らない

持病や服薬歴があっても、告知内容によっては通常型へ申し込める可能性があります。

引受基準緩和型は加入しやすいように設計されている一方、通常型より保険料が割増されている場合や、初年度に保障が削減される期間がある場合があります。

そのため、通常型と緩和型の両方の資料を確認し、告知内容と保障条件を比べる方法が適しています。

6. 84歳から死亡保険を選ぶ5つの確認事項

1. 申込可能年齢
   契約日時点の満年齢で条件を満たすか確認します。84歳が上限の商品では、誕生日や保障開始日との関係にも注意が必要です。
2. 更新できる年齢
   新規申込みができても、何歳まで保障を継続できるかは商品ごとに異なります。
3. 現在と更新後の保険料
   1年更新型では、年齢区分の変更により保険料が上がる場合があります。
4. 健康状態の告知
   現在の通院、服薬、過去の入院・手術歴など、質問された事項へ正確に回答します。
5. 初年度の保障条件
   緩和型では、責任開始から一定期間、死亡保険金が削減される場合があります。

7. 申し込む前に本人と家族で確認すること

1. すでに加入している保険を確認する

保険証券や契約内容のお知らせを確認し、現在の死亡保障額、保障期間、受取人を整理します。すでに十分な保障があれば、追加加入が不要な場合があります。

2. 月々支払える保険料の上限を決める

年金や預貯金から保険料を支払う場合、医療費、介護費、生活費を優先したうえで、無理なく続けられる金額を決めます。

3. 保険金の使い道と受取人を話し合う

葬儀費用、遺品整理費用、家族へ残すお金など、何のための保険かを共有します。受取人を誰にするかも、ご本人と家族で確認しましょう。

4. 本人が契約内容を理解し、同意する

家族が代わりに商品を探すことはできますが、被保険者本人の同意や健康状態の告知が必要です。本人に内緒で死亡保険を契約することはできません。

資料を取り寄せて、ご本人と家族が同じ資料を見ながら確認すると、保障額や保険料について話し合いやすくなります。

8. 84歳から備えるなら「家族への思いやり」

少額で万が一に備えられる死亡保険

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」は、人生100年時代の万が一に、少額から備えられる死亡保険です。

次のような方にご検討いただけます。

「自分の葬儀費用を準備したい」
「家族に急な費用負担をかけたくない」
「高額な保障ではなく、必要な分だけ備えたい」

84歳は申込可能年齢に含まれる

「家族への思いやり」は、満20歳から89歳まで申し込め、最長99歳まで更新可能です。

保険期間は1年間で、契約期間満了前に更新の案内が送られます。保険金建ての場合、保険料は5歳刻みで変動し、90歳以降は1歳刻みで変動します。

50万円から300万円まで6つのコース

死亡保険金額は、50万円、100万円、150万円、200万円、250万円、300万円の6コースから選べます。

健康状態に大きな不安がない方は通常型を先に確認

現在の健康状態について所定の告知ができる方は、まず通常型の「家族への思いやり」を確認しましょう。

緩和型より保険料が割増されていない通常型へ申し込める可能性があるためです。ただし、申込みには審査があります。

9. 持病がある場合は「家族への思いやり 緩和型」

持病・通院歴が気になる方も検討しやすい死亡保険

「家族への思いやり 緩和型」は、保険契約の引受基準を緩和した死亡保険です。4つの告知で申込みが可能で、持病や過去の入院・手術歴が気になる方も検討しやすい設計です。

満20歳から89歳まで申し込め、最長99歳まで更新可能です。

詳しい告知により通常型へ申し込める場合もある

持病がある方でも、健康状態について詳しく告知することにより、保険料が割増されていない通常型へ申し込める場合があります。

最初から緩和型だけに決めず、通常型と緩和型の資料を比較し、自分の健康状態ではどちらを検討できるか確認することが大切です。

10. 2つの死亡保険の選び方

「家族への思いやり」と緩和型の比較

どちらが合うか迷う場合は、商品を先に決める必要はありません。2商品の資料を取り寄せ、告知、保険料、保障条件を並べて確認すると判断しやすくなります。

11. よくある質問

12. まとめ｜84歳でも、条件を確認して死亡保険を検討できる

プラス少額短期保険の「家族への思いやり」「家族への思いやり 緩和型」は、いずれも満20歳から89歳まで申し込め、最長99歳まで更新可能です。

健康状態に大きな不安がない方は通常型を、持病・通院歴が気になる方は緩和型も確認しましょう。

この保険なら資料を見て検討してもよいかも、と思った段階で、まずはパンフレットを取り寄せてください。ご本人とご家族で、保障額、保険料、告知内容を落ち着いて比較できます。